経営体制
代表取締役の金子をはじめ、MSOLの経営体制および役員の氏名、これまでの略歴を掲載しております。取締役
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金子 啓
代表取締役社長兼CEO東京都出身。FFCシステムズ（現富士通）に入社後、大規模プロジェクトの火消し役として数多くのプロジェクトを経験しプロジェクトを正常化させ成果を上げる。2007年にマネジメントソリューションズに参画し、小売流通、金融系の大規模プロジェクトにおけるPMOとして様々なプロジェクトのマネジメント支援、新規顧客の開拓を推進。2014年11月に同社執行役員に就任。2018年11月より麦嵩隆管理咨詢（上海）有限公司の董事に就任。その後、PM事業部門、PROEVER事業部門、人財部門、営業部門を担当。2023年1月より取締役に就任。2024年1月より代表取締役兼CEOに就任。 -
高橋 信也
取締役会長福岡県出身。修猷館高等学校、上智大学経済学部卒。ゼミは組織論、日本的経営の研究。大学卒業後、アンダーセン コンサルティング（現アクセンチュア）入社。CやC++によるプログラミングから業務設計まで幅広い工程を経験した後、2001年よりキャップジェミニのマネージャとして経営管理・業績管理のコンサルティングプロジェクトに携わる。コンサルタントとしての外部の目からだけではなく、内部の目でマネジメントを経験したいとの思いから、ソニーグローバルソリューションズへ入社。その当時、最年少プロジェクトマネージャとなる。グローバルシステム開発プロジェクトのPMOリーダーとして活躍。インドにおけるオフショア開発を経験。2005年マネジメントソリューションズを設立し、現在に至る。2024年1月より取締役会長に就任。 -
玉井 邦昌
専務取締役兼CFO千葉県出身。1990年住友銀行（現三井住友銀行）入行。中堅法人企業および富裕層への営業活動に従事。銀行員時代、マネジメント研修の一環で、2年間建設会社に出向、企業経営のリアルな現場を経験する。特にベンチャー企業において、M&Aや設備投資、事業のリストラクチャリングなど、重要な意思決定プロセスに多く関与した経験をもち、CEOおよびCFOの経験を生かして、今でも企業価値の向上に挑戦を続けている。2020年1月マネジメントソリューションズ社外取締役に就任、2023年1月より取締役に就任。 -
赤羽 具永
社外取締役栃木県出身。1970年三菱銀行（現三菱UFJ銀行）入行。営業現場やシステム部門、そのほか企画・統括などの部門を経験。システム部門ではPMとして数多くの超大型プロジェクト開発や問題・課題プロジェクトを解決し多くの成果を上げる。企画・統括部門ではユーザー部門からIT技術駆使し情報活用インフラを構築。2003年6月東京三菱インフォメーションテクノロジー（現三菱UFJインフォメーションテクノロジー）常務取締役。2004年6月ダイヤモンドコンピューターサービス（現三菱総研DCS）に入社、代表取締役副社長など歴任、2016年5月退社。同年マネジメントソリューションズ社外取締役に就任。 -
田矢 徹司
社外取締役大阪府出身。早稲田大学政治経済学部卒、ロンドン大学会計・金融学修士。富士銀行（現みずほ銀行）、メリルリンチ証券、ベンチャー企業創業を経て、政府系の時限的なターンアラウンド機関であった産業再生機構に幹部として参画。上場企業3社の再生を主導。機構解散後、自己資金による投資機能を有し、事業および財務戦略立案およびハンズオン実行支援を標榜する経営共創基盤を機構幹部とともに創設。受託プロジェクト・投資の責任者として事業を推進するとともにマネジメントとして戦略事業の買収、CLO、CFOの役割を担い2021年退任。2023年マネジメントソリューションズ社外取締役に就任。
監査役
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渡邉 徹
監査役（常勤）東京都出身。東京工業大学・システム科学専攻修士課程修了。1982年ソニー(現ソニーグループ)に入社し、テレビ事業本部や新規事業立ち上げに携わる組織において、経営管理・経営企画業務に従事。2005年ソニーグローバルソリューションズ取締役、2008年からはソニー中国において董事・CFOを務める。2014年からソニービジュアルプロダクツ、ソニーマーケティングなど複数のグループ会社の監査役を務める。英国と中国それぞれ6年間の勤務経験あり。2017年ジャストシステム常勤監査役に就任。2022年マネジメントソリューションズ常勤監査役に就任し、現在に至る。 -
木村 稔
監査役（非常勤）兵庫県出身。公認会計士、税理士、中小企業診断士。2003年に公認会計士第二次試験合格後、監査法人トーマツ（現有限責任監査法人トーマツ）に入社。主に上場企業や大会社に対する監査、IPOコンサルティング、財務デューディリジェンス、内部統制構築支援業務などを経験。2011年に地域の中小企業を活性化したいという思いを掲げて木村稔会計事務所を設立。税務、IPO・会計コンサルティング、経営改善、システム導入支援、会計監査などに従事。2015年マネジメントソリューションズ監査役（非常勤）に就任。 -
稲垣 隆一
監査役（非常勤）東京都出身。早稲田大学法学部卒。東京地検検事などを経て第二東京弁護士会弁護士登録。企業法務では、総務、法務コンプライアンス、情報管理・システム関連、広報・戦略、人事・労務など、極めて広い範囲の課題を取り扱う。長きにわたりマネジメントソリューションズ顧問弁護士を担当し、2021年1月に同社監査役（非常勤）に就任。
執行役員
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船津 龍太
上席執行役員 PROEVER事業部、PMO Center事業部、トレーニング事業部 担当兵庫県出身。大学・大学院では経営工学を専攻。卒業後、アビームコンサルティングに入社し、SE、プロジェクトマネージャとして金融領域における基幹システム開発を実施。その後、IT組織改革やIT中計策定といったプロジェクトにも携わる。2015年にマネジメントソリューションズに参画し、大規模プロジェクトの統括PMOや、PMO人財育成、PMO組織立ち上げなどの案件に従事。2018年11月より人財本部長として採用・育成・社内コミュニケーション促進などの施策を推進。2021年11月PM事業本部長に就任、2022年11月執行役員に就任。あわせて麦嵩隆管理咨詢（上海）有限公司の董事にも就任。2024年5月から上席執行役員としてPROEVER事業部、PMO Center事業部、トレーニング事業部を担当。 -
中村 公俊
執行役員 アカウントマネジメント本部 担当熊本県出身。大学卒業後、独立系開発会社やコンサルティングファームにて、システム開発及びERP導入コンサルティングなどのITプロジェクトに従事。2012年マネジメントソリューションズ参画後は、主に中部地区にて自動車関連プロジェクトのPMO支援を担当。PM事業部事業部長、中部支社長としてモビリティ事業領域の開拓を推進。2021年営業本部（現、アカウントマネジメント本部）本部長就任、2022年テトラコミュニケーションズ社外取締役就任。2024年5月マネジメントソリューションズ執行役員に就任。 -
藤木 智明
執行役員 第一PM事業本部 担当東京都出身。大学卒業後、組み込みアプリケーションのエンジニアとしてキャリアをスタート。2006年にキヤノンソフトウェア株式会社（現キヤノンＩＴソリューションズ株式会社）へ入社以降は、複合機に搭載するアプリケーションやデバイス/ドキュメント管理サービスの品質管理に従事。2010年から2013年にかけてキヤノン株式会社へ出向し、大規模クラウドサービスの立ち上げに従事。2018年にマネジメントソリューションズに参画し、社会インフラにおける大規模プロジェクトのPMOやPgMOを担当。2022年11月からPM事業本部の事業部長に就任し、主に社会インフラ、金融、通信の領域を担当。2024年5月執行役員に就任。 -
高岡 洋平
執行役員 第二PM事業本部 担当埼玉県出身。大学では経営情報工学を専攻。卒業後、会計系のコンサルティング業務に従事。その後、ITコンサルティング企業に転職し、主に公共、鉄道業界における様々なシステム開発プロジェクトに従事。2011年にマネジメントソリューションズに参画。金融・情報サービス・小売業界を中心に大規模プロジェクトの統括PMOやPMO組織立上げなど数多くの案件に従事する傍らBP（ビジネスパートナー）事業も兼務で担当。2021年に同社の営業部門立上げメンバとして、営業組織の立ち上げおよび新規クライアント開拓を推進。2023年11月からPM事業本部の本部長に就任。2024年5月執行役員に就任。 -
須田 淑子
執行役員 人財本部 担当神奈川県出身。大学では情報工学を専攻。卒業後は日本アイ・ビー・エムに入社し、SE、プロジェクトスペシャリストとして、金融、小売、メーカー、通信、マスコミ、サービスなど、多種多様な業界のプロジェクトに参画。大規模なグローバルプロジェクトに複数参画し、相互理解促進、建設的対話などのコミュニケーションに注視したスムーズなプロジェクト運営に貢献。2017年にマネジメントソリューションズ参画後は、PM事業にて各種インダストリーの責任者を担当し、組織構築、後進の育成に注力。2022年にPM事業本部の本部長として売上貢献の他、人財育成、人財評価に従事し、2023年からは人財本部長に就任。2024年5月執行役員に就任。 -
内山 鉄朗
執行役員 海外推進室 担当東京都出身。英国バーミンガム大学経営管理修士課程修了。データ通信システム(現DTS)にて金融、通信業界における様々なシステム開発プロジェクトに従事。2009年にマネジメントソリューションズ参画。製造・金融・自動車など様々な業界の海外ステークホルダーを含めたクロスボーダープロジェクトに従事し、2016年より当該領域の事業部長に就任。2019年よりクライアントの根本的な組織課題に対処するためのEPMOサービスの立上げを事業責任者として推進。2021年より海外推進担当として当社米国法人の設立を主導。2024年5月執行役員に就任。
顧問
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伊藤 邦雄
顧問一橋大学CFO教育研究センター長、一橋大学大学院経営管理研究科名誉教授、中央大学大学院戦略経営研究科特任教授。商学博士（一橋大学）。経済産業省プロジェクト「持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家の望ましい関係構築～」では座長を務め、最終報告書（伊藤レポート）は海外でも大きな反響を呼び、その後の日本のコーポレートガバナンス改革を牽引した。経済産業省「コーポレート・ガバナンス・システム研究会」委員、内閣府「未来投資会議・構造改革徹底推進会合」委員、東京証券取引所「企業価値向上表彰制度委員会」委員長、経済産業省・東京証券取引所「DX銘柄」選定委員長、日本取締役協会「コーポレートガバナンス・オブ・ザ・イヤー」選考委員、経済産業省「環境イノベーション・ファイナンス研究会」座長、同「Society 5.0に向けたデジタルガバナンス検討会」座長、同「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会～人材版伊藤レポート～」座長などを務める。
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宮田 一雄
顧問山口県出身。徳島県立城南高等学校、大阪大学基礎工学部卒。1977年に富士通入社。システムエンジニアとして金融機関、通信キャリアの大規模基幹系システム構築のプロジェクトマネージャとして27年間現場経験を積む。2004年より役員としてシステムインテグレーション事業の経営を担当。2011年よりSE子会社2社の社長として会社経営の経験を積み、2017年に富士通に戻り執行役員常務としてSEのデジタル人財育成や新規事業創出を担当。2018年より日本経済団体連合会、教育・大学革新推進委員会の企画部会長として、Society5.0人材育成分科会会長などを務める。2021年4月よりハンブル・マネジメント代表として、プロジェクトマネジメント・SE人財育成・会社経営の専門性を活かし、企業の社外取締役や顧問としてのコンサルティング、ベンチャー企業の支援などを行っている。
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